弊社代表の赤石が、内閣府管轄の不動産関連の公益社団法人の理事として「首都圏直下型地震の発生を想定して、家を失ってしまった人たちへ即座に空き部屋を提供するプロジェクト」への協力を東京中の大家さんに提案するプロジェクトに参加しておりました。その活動の最中、実際に東日本大震災が発生し、被災者に住居を提供することができました。この取り組みの中で、震災発生後に人の生命を維持するための水の確保の重要性について認識を深め、この技術の必要性を体感しました。
弊社の設立は2018年ですが、「無限水」の基盤となる研究開発は2006年に開始し、初期モデルは2009年に完成・マーケットローンチを行い、2011年には特許申請を行いました（現在は特許取得済）。当時は代理店を通じての販売モデルで展開していましたが、マーケットタイミングが早すぎたため、積極展開は中止し、マシンの改良と製造コストを下げることに注力していました。

2017年頃に転機が訪れました。南海トラフや首都圏直下型地震の危険性についてマスコミが一斉に報じはじめ、熊本・大阪では震災が発生したり、全国各地で水害が多発したことで、国民の災害への意識が急速に高まりました。さらに2018年頃から企業や自治体がSDGsを取り入れはじめ、同時に世界では水不足が顕著化し、マーケットが動き始めました。そのタイミングで、ウォーターサーバーサイズの「無限水」のレンタルモデル展開と、インフラ型マシンの販売やグローバル展開を目的に、2018年にENELL株式会社を新たに設立しました。